いくら辞めたいとは言え、電話で仕事を辞めるのはナンセンス

電話で仕事を辞めると伝えると、電話の向こうではパニックが起こります。

これまでその人が持っていた仕事をどう処理して良いのか、誰も分からないので会社としては業務に大きな支障が出るのです。

誰かに前もって密かに引き継ぎをしていたとしても、それは自己判断で決めた範囲での引き継ぎであって、会社が求めている引き継ぎではありません。

社会人であれば、一定の手順を踏んで退職の意思を示しましょう。

辞める際は会社の就業規則に則って

仕事を辞める時に、電話で「辞めます」と伝えるだけで翌日からは出社してこない社員がいたら・・・。

あなたがその社員の同僚であったらどう感じるでしょうか。

仕事を辞めたいと思った時、人が一番に心配するのは「次の就職先」のことではなく「どうやって会社に伝えようか」ということなのだそうです。

ここで逃げてしまう人が、電話で退職の意思を伝える人です。

非常識に思えますが実際にはこのようなケースで辞めていった社員を見たことがある、知っているという人は大変多いのです。

就業規則には退職についても詳しく規定が書かれていますので、まずは就業規則に目を通して、退職の手順などを確認することが大切です。

退職の意志を伝え、退職願を出す

常識的な手順としては、退職の意思を伝え、それから退職願を出し引き継ぎを開始するという方法になります。

退職の意思は辞めたいと思う日の2ヶ月以上前に、直属の上司に伝えるとスムーズです。この時すでに次の会社から内定をもらってないと厳しので内定を得てから話に行きます。

間違っても周囲の同僚に先に話してはいけません。話をする順序を守るのも社会人のマナーです。

退職の意思を最初に伝えるのは口頭でかまいませんが、後日正式な退職願を提出しておきましょう。退社日の1か月前までに。

退職願が受理されれば、退職の日までは引き継ぎ業務をメインにします。